マテリアリティ
セカンドリテイリンググループの
重要課題
セカンドリテイリンググループでは、「"モノ"を不要な場所から必要な場所へ」をテーマに、さまざまな循環型事業を通して、持続可能な社会の実現に取り組んでいます。
社会課題や取り巻く環境が変化し続ける中で、長期的な価値創造や持続的な成長につなげるため、当社グループでは17のESG課題を抽出し、その中からさらに6つの最重要課題を特定しました。
6つの最重要課題
循環型社会の実現・促進
新たな価値を見出すことによる循環から生まれる
豊かで楽しい日常の暮らしの実現
気候変動対応および
資源節約・廃棄物削減
環境負荷低減による持続可能な社会の実現
ダイバーシティ＆
インクルージョンの推進
多様な人々の多様な価値観を認め合い、
個々人が分け隔てなく働くことのできる企業
スペシャリストの育成と
タレントマネジメントの推進
社内外での研修、教育を通じたスペシャリスト育成により、
個人・組織の持続的な成長を実現
公正な取引の推進と
健全な企業文化の醸成
コンプライアンスの徹底と公正な取引を通じた
信頼されるセカンドリテイリンググループの実現
コーポレート・ガバナンスの強化
企業価値の最大化につながる多様性・健全性・透明性
および効率性の高いコーポレート・ガバナンスの確立
マテリアリティ（重要課題）の特定
マテリアリティの特定プロセス
STEP1. 課題の抽出
課題の特定にあたり、ESG評価機関の評価項目（MSCI、FTSE、SASB、GRIなど）におけるグローバルスタンダードより、候補となる課題、そして他社の取り組みについて幅広く調査・検証を行い、経営層や当社グループの主要部門の意見も踏まえて課題候補を抽出しました。
STEP2. 課題の選定と優先順位付け
抽出した課題候補をサステナビリティ主管部署および主要部門の責任者、経営層が審議し、ダブル・マテリアリティの原則に基づき、「ステークホルダーにとっての重要性（当社活動が環境・社会に与える影響）」、「セカンドリテイリンググループにとっての重要性（環境・社会課題が当社に与える財務的な影響）」の観点から分析し、優先度を評価しました。
その結果、17のESG課題を選定し、マテリアリティマップを作成しました。
STEP3. マテリアリティの特定
選定した17のESG課題とマテリアリティマップは、取締役会にて審議・承認され、当社グループのマテリアリティとして特定されました。
マテリアリティマップ
最重要課題に対する
目指す姿とKGI
特定した最重要課題に対し、目指す姿とKGIを設定しました。当社グループでは、これらの課題を中心に積極的かつ継続的に取り組むことにより、持続可能な社会への貢献と中長期的な企業価値向上を目指していきます。
2026年6月24日現在
| 分類 | 最重要課題 | 目指す姿 | KGI | 主要KPI | |||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 大 | 小 | 目標年度 | 目標値 | 2025年度実績 | |||
| E（環境） | 気候変動対応 | 循環型社会の実現・促進 | 新たな価値を見出すことによる循環から生まれる豊かで楽しい日常の暮らしの実現 | 2035 | グループ連結売上高1兆円※1 | 523,450百万円 | リユース関連事業の店舗数 |
| リユース関連商品の売上高 | |||||||
| オフプライス商品の販売数※2 | |||||||
| 気候変動対応および 資源節約・廃棄物削減 |
環境負荷低減による持続可能な社会の実現 | 2035 | 事業活動によるGHG削減貢献量 102,649t-CO2e |
61,647t-CO2e | リユース関連衣料の販売重量 | ||
| エコ買取の店舗導入割合※3 | |||||||
| 余剰商品の海外での販売量※4 | |||||||
| 産業廃棄物の削減量 | |||||||
| 2035 | 電力・資源の削減・再利用によるGHG排出量 38,780t-CO2e（2019年度比50%削減）※5 |
76,525t-CO2e | 電力使用抑制によるGHG排出量の削減 | ||||
| 省エネ設備導入によるGHG排出量の削減 | |||||||
| S（社会） | 働き方対応 | ダイバーシティ＆ インクルージョンの推進 |
多様な人々の多様な価値観を認め合い、個々人が分け隔てなく働くことのできる企業 | 2028 | 従業員エンゲージメント トータルスコア70以上 |
66 | 女性管理職比率 |
| 障がい者雇用率 | |||||||
| 男性社員の育児休業取得率 | |||||||
| スペシャリストの育成と タレントマネジメントの推進※6 |
社内外での研修、教育を通じたスペシャリスト育成により、個人・組織の持続的な成長を実現 | 2030 | スペシャリストの人数 200名増加（2023年度比） |
116名増加 | 配転教育に伴う異動人数 | ||
| 一人あたりの研修受講時間 | |||||||
| G（ガバナンス） | ガバナンス対応 | 公正な取引の推進と 健全な企業文化の醸成 |
コンプライアンスの徹底と公正な取引を通じた信頼されるセカンドリテイリンググループの実現 | 毎年 | 全法人に対する法令や社内規定遵守 行政処分0件 |
0件※7 | 公正で信頼性ある取引基盤の確立 |
| グループ全従業員対象の教育システム導入 | |||||||
| 個人情報管理体制強化 | |||||||
| 国内外のITガバナンス指標の評価実施率 | |||||||
| 国内外子会社におけるセキュリティ水準 （監視・教育体制）のカバレッジ率 |
|||||||
| コーポレート・ガバナンスの 強化 |
企業価値の最大化につながる多様性・健全性・透明性および効率性の高いコーポレート・ガバナンスの確立 | 毎年 | 取締役会および関連した機関の実効性評価 実施率100% |
100% | 取締役会実効性評価の実施率 | ||
| 役員研修の実施 | |||||||
| リスク管理実施率 | |||||||
（株）セカンドリテイリング、（株）ゲオ、（株）ゲオストア、（株）セカンドストリート