株式会社ゲオホールディングス（本社：愛知県名古屋市中区、代表取締役社長執行役員：遠藤結蔵）は、2024年3月28日（木）にコーポレートサイト内のサステナビリティページ（https://2nd-rtl.com/sustainability/）を更新し、特定したマテリアリティ（重要課題）と、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言に基づいた情報を開示したことをお知らせします。
ゲオグループは、「豊かで楽しい日常の暮らしを提供する」ことを企業理念に掲げ、SDGs（持続可能な開発目標）に向けた取り組みの一環として、IEAやIPCCなどの気候変動を分析する国際機関が発行する外部資料や、自社グループが保有するサステナビリディ関連データなどを基に当社グループの現状を分析し、その結果からマテリアリティの特定と、TCFD提言に基づいたサステナビリティ情報を開示しました。
■マテリアリティの特定
当社グループの重要課題について、マテリアリティ特定プロセスに従い17のESG課題を特定しました。これらの課題を「ステークホルダーにとっての重要性」「ゲオグループにとっての重要性」の2つの視点から分析し、6つのマテリアリティを最重要課題として特定しました。また、各課題の関係を表したマテリアリティマップを作成しました。
【6つの最重要課題】
＜環 境＞・循環型社会の実現・促進
・気候変動対応および資源節約・廃棄物削減
＜社 会＞・ダイバーシティ＆インクルージョンの推進
・スペシャリストの育成とタレントマネジメントの推進
＜ガバナンス＞・コーポレートガバナンスの強化
・公正な取引の推進とビジネス倫理に関する文化の醸成
詳細については、ゲオホールディングスHP「マテリアリティ」をご覧ください。
URL：https://2nd-rtl.com/sustainability/materiality/
■TCFD提言に基づいた情報開示
2030年を中心とした世界を想定し、当社の主幹事業（※）に影響を及ぼす気候変動によるリスクと機会を抽出しました。その上で、1.5℃シナリオと4℃シナリオに基づく分析を行いその影響を評価しました。
【TCFDフレームワークに基づく主な開示内容】
1.ガバナンス
・ゲオグループが気候変動に対するリスクと機会を評価し統括するための組織体制
2.戦略
・今後の気候変動を想定した当社事業を取り巻く世界感
・事業に与えるリスクと機会が、財務計画に及ぼす影響についての分析
・事業に与えるリスクと機会に対する対応策
3.リスク管理
・気候関連リスクの特定、評価、マネジメントをするために使用するプロセス
4.指標と目標
・関連する気候変動に対する取り組みにおいて、評価に使用される指標と目標
詳細については、ゲオホールディングスHP「TCFD 提言に基づく情報開示」をご覧ください。
URL：https://2nd-rtl.com/pdf/2024/20240328_TCFD.pdf
※:（株）ゲオホールディングス、（株）ゲオ、（株）ゲオストア、（株）セカンドストリート、（株）ゲオクリア、
（株）おお蔵ホールディングス、（株）OKURAを対象範囲とする。
■広報・サステナビリティ推進課への部署名変更
ゲオホールディングス 社長室 広報課は、当社グループ情報の発信とサステナビリティに向けた取り組みを推進するために、2024年4月1日より下記の通り部署名を変更します。
変更日：2024年4月1日
新部署：社長室 広報・サステナビリティ推進課
■ゲオグループのサステナビリティ
ゲオグループは、映像・コミックのレンタルやゲームの販売・買取を中心に展開する「ゲオ」、捨てない生活を応援するリユースショップ「セカンドストリート」を中心とした循環型のビジネスモデルを構築してきました。現在は日本国内のみならず海外への事業展開も積極的に行い、国内外に2,000以上の店舗を運営しています。
今後も「豊かで楽しい日常の暮らしを提供する」という経営理念の下、さまざまな循環型事業を通してSDGsへの貢献を実現するべく取り組んでいきます。
ゲオホールディングス サステナビリティページ: https://2nd-rtl.com/sustainability/
■報道関連・ご取材などに関するお問い合わせ
株式会社ゲオホールディングス 広報課
担当：新田 TEL：03-5911-5784
■印刷用資料は下記PDFをご覧ください。